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SEP/2015

働く女性は出産時に得をする! 出産に掛かる費用をマネーのプロが解説

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高山一恵さん
マネーのプロが平均額で教えます!
女の一生とマストマネー

未婚の働く女性の中には、「毎月あるだけお金を使ってしまって、貯金は全然ない!」という人も少なくありません。でも、将来の結婚や出産、その後のライフイベントについて考えると、まとまったお金が必要になる時がやってくるのは明白。その時々で、どのくらいのお金が必要になるのか知っておくことで、きちんと準備もできそうです。そこで、この連載ではファイナンシャルプランナーの高山一恵さんが、“平均額”を用いて女性の人生に必要なお金のことをお教えします!

ファイナンシャルプランナー(CFP®認定者・1級FP技能士)
マネーマネジメントコーチ、DCプランナー
高山 一恵(たかやま・かずえ)
1974年生まれ。慶應義塾大学文学部卒業。2005年に女性向けFPオフィス、株式会社エフピーウーマンの設立に参画し、10年間取締役を務め、退任。その後、2015年に株式会社Money&Youの取締役へ就任。女性FPと女性をつなぐマッチングサイト「FP Cafe」の事業に注力。また、全国で講演活動・執筆活動、相談業務を行い、女性の人生に不可欠なお金の知識を伝えている。明るく、親しみやすい性格を活かした解説や講演には定評がある。著書に『35歳までにはぜったい知っておきたい お金のきほん』(アスペクト)など多数
いつかは子どもを産みたい! そう思っている20代~30代の女性は少なくないでしょう。でも、妊娠から出産まであれこれ想像すると、何かとお金が掛かりそう……と少し不安を感じるもの。実際、出産費用はいくら掛かるのでしょうか? 出産後に仕事を続けた場合にもらえるお金のことと併せてご紹介したいと思います。

「妊婦検診」に掛かる費用は1回5000円程度
「分娩費用」は30万~100万円以上まで人それぞれ

高山一恵
まず抑えておきたいのが、「妊婦検診」。妊娠すると定期的に胎児の状態をチェックするために病院で検診を受けることになります。基本的に妊婦検診は全14回程度で、検査の内容によっても違いがありますが、検診費用は1回5,000円程度となっています。

次に「分娩費用」ですが、これは個人病院なのか総合病院なのか、有名病院なのか、個室なのか大部屋なのかによっても異なります。また、今どきは分娩スタイルにこだわる人も多く、一般的な分娩方法は自然分娩ですが、水中分娩や無痛分娩などを選択する人も増えてきています。このように、選ぶ分娩のスタイルによって、分娩および入院費用は30万円〜100万円を超えるものまでありますが、全国平均は厚生労働省によると49万円とのこと。ちなみに、私自身は無痛分娩を選択したので80万円程度費用が掛かりました。

ベビーグッズの用意に掛かるお金は10万円〜15万円

その他にも、おむつやミルク、肌着、抱っこ紐などのベビーグッズの準備も必要です。ベビーグッズの準備費用は全国平均で10万円〜15万円程度のようですが、最初にあれもこれもと買い過ぎず、子どもが生まれてから成長に合わせて必要になったら買い足していくのがベスト。買い過ぎによって余計なお金が出ていってしまうのを防げます。

知っておきたい出産でもらえるお金

こうやって見ると、やっぱり出産ってお金が掛かる!と思ってしまいそうですが、実はこの大きな費用を補ってくれるさまざまな制度があります。

まずは、妊婦健診の費用を助成する「妊婦健診助成金制度」。基本的には妊婦健診の受診票が14枚もらえるため、14回分の検診まで無料で受診可能です。ですから、実質妊婦健診は無料で受けられるというわけです。妊娠して自治体で母子手帳を受け取る時に、受診票ももらうことができます。ただし、自治体によっても助成金はかなり異なるので確認が必要。検査内容によっては自己負担が発生するケースもあるので注意しましょう。

次に、分娩費用をまかなってくれるのが、「出産育児一時金」。健康保険や国民健康保険から42万円が支払われます。夫の扶養に入っている人は、夫の加入する健康保険からの支給となります。出産する施設や分娩方法にこだわりを持たなければ分娩費用のほとんどをまかなうことができます。医療保険事業を運営する組合などから病院などへ直接支払いが行われるので、手元にまとまった現金が無くても安心です。

出産しても仕事を続けていれば得られるお金も増える!

他に、出産後も仕事を続けた場合に会社から受け取ることができるのが、「出産手当金」と「育児休業給付金」。

高山一恵

「出産手当金」は、働く女性が産休で仕事を休んでいる間に給料が支払われない場合の生活を保障するために支給する手当。出産予定日の42日前から産後56日間の産前産後休暇取得中、標準報酬日額の3分の2の金額が健康保険から支給されます。

「育児休業給付金」は、雇用保険に加入していて、育児休業開始前の2年間のうち12カ月間、各月の労働日数が11日を超えている人が受け取れる制度。契約社員やパートも対象になります。原則子どもが満1歳になるまで受け取ることができますが、認可保育園に申し込んだものの空きがなく、市町村から「不承諾」の通知書を受取っている場合には1歳6カ月まで延長することができます。

育児休業給付金の金額ですが、従来はお給料(休業開始時賃金日額×所定の労働日数)の50%が支給されていましたが、2014年4月から育休に入って最初の6カ月間については67%に引き上げられています。

出産というと、大きな費用が掛かるイメージですが、これらの給付金を上手に活用し、出産後も仕事を安易に手放すようなことをしなければ、そんなに心配する必要はありません。まずはこういった知識を身に付けておくことで、将来のお金の不安をなくすことができます。

しかしながら、妊娠中に体調を崩してしまうなど、急な出費がないとは言い切れません。自分の希望する分娩スタイルを選択したり、急な出費に対応できるようにするためにも、出産を考えたら貯蓄はしっかり始めておくといいですよ。

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連載『女の一生とマストマネー』の過去記事一覧はこちら

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