ジェンダーギャップ感じてる？

Q.1今の職場にジェンダーギャップ（男女格差）はある？

『女の転職type』会員に今の職場にジェンダーギャップ（男女格差）があるかを尋ねたところ、「非常にあると思う」20.7％、「ややあると思う」43.7％で、合わせると64.4％の人が「ある」と回答しました。

1年前に行った調査では「ある」と感じている人の割合が59.2％であり、職場におけるジェンダーギャップをあると感じる人は増加傾向でした。

Q.2「女性である」ことは、働く上でネガティブな影響はある？

「女性である」ことが、働く上でネガティブな影響があるかどうかを聞いたところ、「あると思う」22.7％、「ややあると思う」56.3％でした。合計すると79.0％の人が「ある」と回答しました。

Q.3「女性である」ことは、働く上でどんなネガティブな影響がある？

実際にどんなネガティブな影響があるかを聞いたところ、「生理・妊娠など体の不調を受けやすい」66.1％、「妊娠・出産・育児等によるキャリアの中断」61.9％と、女性ならではの体調やライフイベントを回答した人が半数以上でした。

また、「給料が低い・上がりにくい」49.5％、「雑務を任される」35.6％、「昇進・昇格スピードが遅い」33.6％など、職場での待遇や評価の差に関連した回答も目立ちました。

その他のコメントとしては、「男性客からの理不尽な振る舞いを受ける」「男性が多い職場で働きにくい」「常に無意識に見下されている」などがありました。

Q.4「女性である」ことは、働く上でどんなポジティブな影響がある？

反対に、「女性である」ことが与えるポジティブな影響を聞いたところ、「力仕事は避けられる」40.3％、「女性ならではの製品やサービス開発に関われる」37.3％が多い回答でした。一方で「ポジティブな影響はない」と回答した人は、17.3％でした。

その他のコメントとしては、「育児のために時短等で効率化をする必要があり、そういう点において評価されることがある」などがありました。

Q.5職場で「女性はこうあるべき」発言をされたことはある？

職場で「女性はこうあるべき」という偏見を感じる発言をされたことがあるかと聞くと、「あまりない」34.2％「まったくない」26.4％で、「ない」と回答した人は60.6％でした。

一方で「頻繁にある」6.1％、「たまにある」25.4％で、「ある」と回答した人は31.5％で、3人に1人がこうあるべき発言をされたと回答しました。

Q.6それを言ったのは、どんな立場の人？

Q5で「ある」と回答した人に、どんな立場の人がそのような発言をしたのかを聞くと、「（男性）上司」が67.4％で非常に多く、「（男性）社長・経営層」41.1％が続きました。
女性に対して押しつけや偏見を感じさせる発言は、自分よりも上の立場の社内男性が多いということがわかります。

Q.7具体的にどんなことを言われた？

実際に言われた内容を具体的に聞いたところ、以下のような発言が上げられました。

「早く結婚して、子供作って親を安心させてあげないと」（事務・経理・人事系／40代／三重県）

「お茶出しは女性がやるべき」 （事務・経理・人事系／30代／北海道）

「女なんだから細かい気遣いして当然、できないなんてあり得ない。」（サービス・販売系／20代／長崎県）

「飲み会への参加必須やお酌、おべっかを言っていい気持ちにさせるのも立派な仕事のうちだ」 （事務・経理・人事系／40代／宮城県）

「女が課長にはならなくていい」（事務・経理・人事系／30代／大阪府）

「控えめな方が可愛げがあるのに」（介護・医療・福祉系／50代／長野県）※「ハッキリ意見を言う事に対して控えめな方が可愛げがあるのに…」より

「男を褒めて立てるべき」（事務・経理・人事系／40代／大阪府）

「ネイルをするべき」（事務・経理・人事系／30代／香川県）

「まあそんな怖い顔しないで、女性でしょ？一応。女は可愛らしくないとね」（クリエイティブ系／60代以上／千葉県）

「お茶出し、電話、来客対応、掃除は全て女性がやるもの」（事務・経理・人事系／50代／神奈川県）

「えらそうにするな、しゃしゃりでるな」（事務・経理・人事系／50代／大阪府）

Q.82025年に発表された日本のジェンダーギャップ指数は148か国中118位でした。この順位、どう思う？

※ジェンダーギャップ指数とは：世界経済フォーラムが発表する、各国の男女格差を「経済・教育・健康・政治」の4分野で数値化・比較する指標のこと

日本のジェンダーギャップ指数についてどう思うか聞いたところ、「妥当だと思う」40.7％が最も多く、「実際はもっと低い順位だと思う」29.5％が次に多い回答でした。

「実際はもっと高い順位だと思う」6.1％は少数派で、一方で「よくわからない」と回答した人も23.7%いました。

Q.9ジェンダーギャップ解消のために、職場ができることは？

ジェンダーギャップを解消するために、職場ができることを聞いたところ、1位「柔軟な働き方（リモート等）の推進」62.1％、2位「性別問わず育休・介護休暇が取りやすい環境」60.0％、3位「社長・経営陣の意識改革」50.0％でした。少数派ではありますが、「職場の活動では解消できない」16.8％という意見も一定数見られました。

※調査データ（グラフ）は、小数点第2位以下は四捨五入しているため、合計しても100にならない場合があります。