産休育休の取得率が高く、ワーキングマザーも多数活躍。時短勤務など柔軟な働き方も実現できる──。

転職活動中、そんな情報から「女性が長く働ける企業」を見極める人も多いだろう。

しかし、これらの情報をただ鵜呑みにするのは危険かもしれない。

一見、女性にとって働きやすそうに見えるけれど、実際は女性を軽視する風土が根づいている企業に入社してしまった女性たちの声を紹介するとともに、入社前にそんな“隠れ女性蔑視企業”を見抜くコツを、企業のジェンダー問題に向き合うフリージャーナリストの治部れんげさんに聞いてみた。

治部れんげさん

東京科学大学リベラルアーツ研究教育院准教授。日経BP社にて経済記者を16年間務める。 ミシガン大学フルブライト客員研究員などを経て2021年4月より現職。内閣府男女共同参 画計画実行・監視専門調査会委員、日本ユネスコ国内委員会委員、東京都男女平等参画審議会委員、豊島区男女共同参画推進協議会会長、日本メディア学会ジェンダー研究部会長 、日本テレビ放送網株式会社　放送番組審議会委員など。一橋大学法学部卒、同大学経営 学修士課程修了。著書に『稼ぐ妻　育てる夫：夫婦の戦略的役割交換』（勁草書房）、『 炎上しない企業情報発信：ジェンダーはビジネスの新教養である』（日本経済新聞出版社 ）、『「男女格差後進国」の衝撃』（小学館）、『ジェンダーで見るヒットドラマ―韓国 、日本、アメリカ、欧州』（光文社）、『きめつけないで！　「女らしさ」「男らしさ 」：みんなを自由にするジェンダー平等』1～3巻（汐文社）等 ■X

入社前は「女性が働きやすい会社」に見えたのに…

「女性が半数を占めている会社だったので、働きやすいかなと思ったのですが……」

そう切り出したのは、北島さん（仮名／32歳、医療系技術者）だ。転職活動の末、期待に胸を膨らませて入社した会社に根づく“あるルール”に驚かされたという。

「産休、育休、時短勤務、子どもの体調不良による突然の早退など、子育てを理由とした穴は女性社員だけでカバーするルールがありました。

子どもがいるパパ社員を含め、男性社員は全員フォロー役は免除。結果、女性社員だけが毎日残業せざるを得ない状況です」

女性比率の高さを見て「きっと男女平等な風土だろう」と思う人は多いだろう。同じように考えていた北島さんにとって、同社の環境は想定外だった。

「思い切って上司に相談したのですが、『お互い様でしょ』の一言で終わり。パパ社員が早退しているのを見ると、今でも腑に落ちない気持ちは拭えません」

「多くの女性が育児休暇を取得していて、柔軟な働き方ができ、『女性が働きやすそうな環境だな』と期待して入社したのですが……実際には異なる内情が見えてきました」

そう呟いて顔を曇らせたのは、青木さん（仮名／32歳、コンサルタント）。その理由は、入社後に判明した女性社員のキャリアパスにある。

「女性コンサルタントの多くが、最終的には事務職に異動する実態がありました。クライアントと接する部分は男性が担当し、女性は事務作業を担当する、という役割分担が根づいていたんです」

コンサルタントとして入社した青木さんも、間もなく事務職への異動を打診された。

コンサルタントとしてのやりがいや今後のキャリアへの期待もあった青木さんにとっては、予想だにしない展開だった。

「納得がいかず、異動の理由を確認しましたが、明確な説明は得られませんでした。どんどん疑問や不満がふくらんでいき、上司に直接相談をしたところ、『女性はサポート役が向いているからね』と言われて……。違和感はさらに大きくなりました」

「女性はサポート役」という昭和の価値観がいまだに残っている企業は、残念ながら少なくない。

水無月さん（仮名／29歳、一般事務）が働く地域密着型の不動産会社もまた、そんな企業の一つだ。

「始業時に男性社員の飲み物を用意したり、来客時にお茶を出したりするのは女性の役割と決まっています」

水無月さんは出産後に夫の地元に転居し、子育てをしながら働ける勤務形態であることを重視して今の職場を選んだ。 だが、その実態はどこか抑圧的だ。

「上司の機嫌が悪いと女性同士でのちょっとした世間話などを注意されたり、『男性よりも有休を取りやすくしてるんだからね』なんて嫌味を言われることも。有休取得を申請しづらい気持ちになりましたし、『男性社員が有休を取得する時にはそんなことを言わないのに……』と、納得いかない思いもあります」

それ以来、「上司の機嫌を見計らって有休を申請している」という。たとえ仕事と子育てを両立できたとしても、上司の顔色を伺いながら働く状態は決して「働きやすい」とは言えないだろう。

真に働きやすい職場は「データ」と「質問」で見極める